初めてのふたり暮らし！初期費用はどのくらい？新生活に必要なお金と準備の流れを解説

カップルや友人同士で初めてふたり暮らしする際に気になるのが、「必要な費用」や「必要な家具家電」ですよね。

新たに家賃10万円の部屋を借りる場合、賃貸契約にかかる初期費用だけで50万円近くかかることもあります。

また初めてふたり暮らしするなら、初期費用だけではなく、家賃や生活費などのランニングコストについても考えておかなくてはいけません。

この記事では初めてふたり暮らし・ルームシェアを始める方々に向けて、「必要な費用の目安」「費用を安くするコツ」「必要な家具・家電」を紹介します。

ふたり暮らしを始めるにはどのくらい費用がかかる？

初めてのふたり暮らしにかかる費用には、以下のようなものがあります。

• 賃貸物件の初期費用
• 引越し代
• 家具・家電の購入費用
• 毎月の生活費

順番に解説します。

ふたり暮らし用の賃貸物件を借りる初期費用

賃貸物件入居時の初期費用には、以下のようなものがあります。

• 敷金（目安：家賃1~2ヶ月分）
• 礼金（目安：家賃1~2ヶ月分）
• 入居当月の日割り家賃
• 前家賃（家賃1ヶ月分）
• 仲介手数料（目安：家賃0.5～1ヶ月分）
• 火災保険料（目安：5,000～20,000円）
• 鍵交換費用（目安：15,000～20,000円）
• 保証料（目安：家賃0.5～1ヶ月分）

「敷金」「礼金」「仲介手数料」などは家賃の額によって決まるため、家賃が高い部屋に住むほど初期費用も高くなります。家賃5万円の部屋と家賃10万円の部屋で比較すると、以下のようになります。

家賃が違うと、初期費用にもかなり差が出るとわかります。

引越し代

新しい部屋にうつるための引越し代もかかります。ひとりあたりにかかる引越し料金（単身引越しの目安料金）を紹介します。

引越し代は「引越しする時期」「旧居から新居までの距離」「荷物の量」によって、かなり変動します。単身引越しでも荷物が多ければ費用も高くなるので注意してください。

家具・家電の購入費用

初めてのふたり暮らしでは、家具・家電の購入費用も必要です。

「買うのか、もともと使っていた家電をそのまま使うのか」「新品で買うのか中古で買うのか」によって、必要となる金額はかなり変わります。新品で買うにしても、家電のスペックによってかなり値段は変わってきます。

そのため一概には言えませんが、目安としては30～40万円程度を見込んでおくと安心です。

ふたり暮らしでかかる毎月の生活費

初めてのふたり暮らしには、どれくらいの生活費がかかるのでしょうか。

総務省統計局の「家計調査（第3-1表 世帯人員別1世帯当たり1か月間の収入と支出）」によると、ふたり暮らしの世帯の生活費は以下のようになっています。

合計すると1ヶ月24～25万円程度となります。

住居費が少ないのは「住宅ローンを払い終わった後、持ち家に二人だけで住んでいる夫婦」なども含まれるからだと考えられます。

初めてのふたり暮らしに必要な家具家電一式

ふたり暮らしにはどんな家具・家電が必要になるのでしょうか。

細かいことを言いますとライフスタイルによって必要なものは変わりますが、この章では「一般的に必要となる家具・家電」と「ふたり暮らしに適した家具・家電のスペック」を紹介します。

初めてのふたり暮らしに必要な家具とおすすめスペック

生活に必要な最低限の家具をまとめました。

「布団で寝るのか、ベッドで寝るのか」「どれくらい服があるのか」など、ライフスタイルによって必要な家具は変わります。そのため初めてのふたり暮らしにあたって家具を選ぶなら、まずはお互いのライフスタイルを理解するところから始めましょう。

また大きい家具を設置すると、部屋が意外に狭く見えることも多いもの。そのためまずは大きな家具（ソファやベッド）を設置し、バランスを見ながら残りの家具を揃えるのがおすすめです。

初めてのふたり暮らしに必要な家電とおすすめスペック

あると便利な家電をまとめました。

共同で使う家電も多いので、あとから「他の家電がよかったのに」などとケンカにならないよう、しっかり相談して選びましょう。

ふたり暮らしに必要な日用品・消耗品

家電や家具のほか、キッチン用品などの日用品も必要となります。

ライフスタイルによって使う日用品は変わるでしょうが、一般的な生活に最低限必要なものをまとめました。

日用品は最初にたくさん揃えるのではなく、最低限の数で始めるのがおすすめ。キッチンなどの使い勝手に合わせて、徐々に買い足していくと失敗が少なくなります。

また引越し時には「ダンボールをまとめるためのビニールテープ」「はさみやカッターナイフ」「拭き掃除用のぞうきん」「家具組み立てに使うドライバー」などがあると便利です。

ふたり暮らしの初期費用を抑えるコツ

「ふたり暮らしにはけっこう費用がかかるなあ」「必要な家具・家電が多いなあ」と感じた方もいるかもしれません。

そこでこの章では、ふたり暮らしにかかる費用を抑えるコツを紹介します。

賃貸物件の初期費用を抑える方法

賃貸物件の初期費用を抑える方法は以下の通りです。

• 敷金・礼金がない賃貸物件（ゼロゼロ物件）を選ぶ
• 仲介手数料がない不動産会社や物件を選ぶ
• フリーレント期間（家賃がかからない期間）がある賃貸物件を選ぶ
• 自分で火災保険を手配する

「仲介手数料なし物件」や「フリーレント期間あり物件」は人気なので、見つけたらすぐ不動産屋さんに連絡するのがおすすめです。

火災保険については、賃貸物件では管理会社や大家さんが指定する保険に加入するのが一般的。ただし自分たちで保険を選べれば、より保険料の安い火災保険に加入できる可能性があります。「入居者側で火災保険を選んでいいか」と聞いてみましょう。なお火災保険を選ぶ際には「火災が起きたとき、十分な保険金や補償があるか」をチェックしてください。

敷金・礼金がかからないいわゆる「ゼロゼロ物件」も人気ですが、敷金を預けないため退去時の費用が高くなる可能性があります。ゼロゼロ物件に入居する場合は、退去費用の目安について聞いておくとよいでしょう。

引越し料金を抑える方法

引越し料金を安く抑える方法は以下の通りです。

• 自分たちで荷物を運ぶ
• 新しい家具・家電は新居に直接配送してもらう
• 単身向けパックを利用する
• 引越し繁忙期（3～4月）を避ける
• 午後便やフリー便を利用する

移動距離や荷物の量にもよりますが、自力で引越しすれば引越し料金を安く抑えられます。「マイカーがある」「荷物がかなり少ない」などの場合は、自力引越しを検討してもよいでしょう。

引越しを自分でやるときの流れや注意点については、こちらの記事で解説しています。

また荷物量が少なくなれば引越し料金は下がるので、新しい家電・家具をネットなどで購入し、新居に直接配送してもらうのもおすすめです。オンラインショッピングで高額な家具・家電を購入した場合、配送料無料になることも多いですよね。

もともと荷物が少ないなら専用コンテナ・ボックスに入れて荷物を運んでもらう「単身向けパック」もおすすめです。ヤマトホームコンビニエンスや日本通運などで単身向けパックが用意されています。

また引越し業者の予約が混雑する期間を避けると、引越し料金が安くなります。

引越し業者が特に忙しいのは「3～4月の土日祝日」です。引越し日を自由に決められる場合は、繁忙期を避けるのがおすすめです。

また午前便ではなく「午後便」や時間帯を指定しない「フリー便」などを利用すると、料金を抑えられます。ただし午後便やフリー便には「引越し作業が始まる時間が、直前までわからない」というデメリットがあります。

家具・家電の準備費用を抑える方法

家具・家電の費用を安くする方法は以下の通りです。

• 家電セットを購入する
• 家具・家電のサブスク・レンタルサービスを利用する
• 中古品を活用する

家電量販店やネット通販では家電3～5点かがセットになっている「新生活セット」「家電セット」が、リーズナブルな値段で販売されています。デザイン性の高いおしゃれなセットも増えているので、検討してみてもよいでしょう。

また家具や家電をレンタルする場合は「月額制」になるので、購入に比べて初期費用はかなり抑えられます。気になる家具・家電をお試しでレンタルしてみて、「必要だな」と感じたら購入するのもよい方法です。

家具・家電のサブスク・レンタルサービスには「かして！どっどこむ」「CLAS」などがあります。

またフリマアプリやリサイクルショップで中古品を購入すると、新品を購入するよりもかなり安くなります。ただし「汚れ」「臭い」「故障」などがないか、入念にチェックする必要があります。

家電量販店のアウトレット商品などであれば、動作確認などもされているため安心して購入できます。

また元々お互いひとり暮らしをしていた場合には、新しいものを買うのではなく、それぞれが使っていた家具・家電を活用するのもよいでしょう。

初めてのふたり暮らしの準備・手続き一覧

初めてのふたり暮らしにあたっては、お金やものを準備するだけでは不十分です。引越し時には各種の手続きが必要となります。

ふたり暮らしの引越し準備・手続きをまとめて紹介します。

• 旧居の解約手続き
• 役所での引越し手続き
• 車・バイク関連の手続き
• 郵便物の引越し手続き
• 各種民間サービスの住所変更手続き
• インターネットの引越し手続き
• ライフラインの引越し手続き

旧居の解約手続き

ふたり暮らし開始にあたり元々借りていた賃貸物件から引越す場合には、旧居の解約手続きが必要となります。

解約方法は賃貸借契約書に記載されていますので、忘れず期日までに手続きしましょう。部屋と別契約で駐車場を借りている場合は、駐車場の解約も必要です。

旧居の火災保険も解約しておきましょう。解約しなくても問題にはならないのですが、保険期間が残っている場合は保険料が戻ってくることもあるからです。

役所での引越し手続き

自治体をまたいで引越しする場合には、役所にて転居届の提出が必要です。必要に応じて「国民健康保険の資格喪失手続き」「原付バイクの廃車手続き」「印鑑登録の抹消」なども行います。

引越しが終わったら、引越し日から14日以内に新居がある市区町村に転入を届け出ます。転入の手続き時には、前の自治体でもらった「転出証明書」が必要です。

同じ市区町村内の引越しなら、引越し後の転居届提出だけでOKです。

同棲・ルームシェアする場合の世帯主は？

同棲やルームシェアの場合、「世帯主」をどちらにするか迷う場合もあるでしょう。

同棲やルームシェアの場合「生計が別々なので2人とも世帯主にする」というケースもあります。それぞれが世帯主なら住民票には相手の名前が掲載されないため、「住民票で同棲がバレる」といった心配はありません。

どちらかひとりを世帯主にする場合は、「勤務先からもらえる家賃補助がより大きい人を世帯主にする」といった考え方ができます。状況に合わせて選択してください。

車・バイク関連の手続き

運転免許や車を持っている場合には、「免許証の住所変更手続き」「車庫証明の住所変更手続き」が必要となります。

免許証の住所変更手続きは、警察署や試験場・免許センターでできます。

車庫証明の住所変更手続きも警察署で行います。申請には手数料が必要になるので、管轄の警察で手続き方法や費用を確認してから行ってください。

免許証や車庫証明の手続きについては、以下の記事で解説しています。該当する方はぜひ合わせてご覧ください。

郵便物の引越し手続き

引越しにあたっては、郵便物の引越し手続きもしておきましょう。郵便局で手続きすると、1年間旧居に届いた自分宛ての郵便物を新居に転送してくれます。

宅配業者でも同じようなサービスを行っているところがあります。

各種民間サービスの住所変更手続き

銀行・証券会社・保険会社・ネット通販・スマホなど、各種民間サービスの住所変更手続きも必要となります。

住所変更手続きを忘れていると「重要な案内が届かない」「注文した商品がちゃんと届かない」といったことになりかねません。

オンラインで手続きできる民間サービスが多いので、それほど手間には感じないでしょう。

インターネットの引越し手続き

インターネットの引越しも必要となります。

モバイルWi-Fiなら、オンライン上で住所変更するだけでOKです。

光回線の場合は、まず「引越し先でも同じ回線を使うのか」「引越しを機に別の回線を契約するのか」を決めなくてはいけません。今の回線が気に入っていても、同棲相手が別の回線を使いたがったり、新居では同じ回線が使えなかったりすることもあるからです。

同じ回線を引き続き使うなら「移転手続き」をします。別の回線に変えるなら、旧居の回線を解約し、新居用に新しい回線を契約しましょう。

移転の場合も新規契約の場合も、光回線導入工事までに時間がかかることがあります。そのため引越し1ヶ月前くらいから手続きを始めておくのがおすすめです。

ライフラインの引越し手続き

ライフライン（電気・ガス・水道）の引越し手続きも必要です。電力会社・ガス会社・水道局（水道課）で手続きしましょう。

基本的には旧居での解約と新居での契約（使用開始）手続きが必要となりますが、引越し前後で契約先が変わらないなら、手続きは1回で済みます。

余裕をもって、引越し1～2週間前には手続きを終えておくのがおすすめです。とくにガス開栓には立ち会いが必要なので、希望日に予約するためにも早めにガス会社に連絡しておきましょう。

また最近では「引越し手続きの一括代行サービス」も登場しています。一か所に連絡するだけで電気・ガス・水道・インターネットの手続きをまるごと代行してくれるので、時短になりかなり便利です。

以下の窓口ならフォーム送信のほか電話での依頼もできるので、「引越し先では同棲で…」といった説明もしやすいでしょう。解約のみの依頼はできませんが、気になる方はぜひ詳細をチェックしてみてください。

まとめ

初めてのふたり暮らしには「家具・家電の購入費用」「賃貸物件の初期費用」「引越し代」などがかかります。目安費用は以下の通りです。

• 家具・家電の購入費用：25～35万円
• 賃貸物件の初期費用：30～40万円
• 引越し代：5～10万円

上記は目安ですが、「レンタルを利用する」「ゼロゼロ物件を探す」「引越し時間帯を午後にする」などの工夫で減らすことも可能です。

またふたり暮らしにともなう引越しでは、ライフラインの手続きなども必要となります。少しでも手続きの手間を減らしたい方には、以下の一括代行窓口がおすすめです。