現場事務所に必要な設備は8つ！プレハブのサイズや労基署に出す書類についても解説

「現場事務所って何をそろえればいい？」
「現場事務所は必ず置かないといけない？」
「プレハブを置くのに建築確認や届出は要る？」

などの疑問をお持ちではありませんか？

現場事務所は工事の期間だけ現場に置く仮設の事務所で、設置の義務はありません。ただし、大規模な工事なら設置するのが一般的です。

また、現場で人を働かせるならトイレの設置は義務で、休憩の設備は原則として努力義務です。一方、工事のために現場に置く仮設の事務所なら、建築確認も要りません。

置くときは、現場の規模に合わせて事務作業部屋やトイレなどの設備を決め、そのうえで中で使う備品をそろえましょう。

本記事では、ひかり電話の取次窓口として月間325件超の相談実績を持つ弊社が、現場事務所に必要な設備やプレハブのサイズ、労働基準監督署に出す書類などについて解説します。

本記事を読めば、開設までに何を手配すればよいかがわかります。ぜひ最後までご覧ください。

なお、現場事務所で使うインターネットや電話も、工事が始まるまでに手配しておく必要があります。工事の期間だけ使うなら、NTTの「フレッツ光」がおすすめです。

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現場事務所とは？設置の目的と役割

現場事務所とは、建設工事などの期間だけ現場の近くに置く仮設の事務所で、仮設事務所とも呼ばれます。工事の際に、管理や打ち合わせ、休憩・資材などの拠点になります。

主な設置の目的と役割は、以下のとおりです。

• 事務作業の効率化：書類整理や工事計画の管理
• 作業員の休憩所：安全管理の観点からも重要
• 打ち合わせスペースの確保：関係者とのスムーズな連携
• 資材管理の拠点：必要な資材の保管・管理

一般的に、現場事務所は仮設のプレハブなどを使い、工事が終わったら撤去します。現場の近くのアパートやマンションを借りて、現場事務所にするケースもあります。

現場事務所そのものの設置を定めた法令は見当たらない一方で、トイレは設置が義務で休憩の設備も原則として努力義務です。

設備には、事務作業用の机やパソコン、会議室、休憩室、トイレなどが含まれます。工事を始めるときは必要に応じて労働基準監督署への報告や届出もあるので、開設の準備とあわせて進めておくのがおすすめです。

現場事務所の主な種類とプレハブのサイズを紹介

現場事務所に使う建物は、主にユニットハウス・プレハブ・近くの賃貸物件の3つから選ばれます。

種類ごとの違いを、以下の表にまとめました。

種類	特徴	向いている現場
ユニットハウス	・工場で組み立てた箱をトラックで運んで置く ・1棟だけでも置ける ・広さは2〜5坪ほどで、型式で決まる	小〜中規模で工期が短い現場
組み立て式のプレハブ	・部材を現場で組み立てる ・広さを現場に合わせて決められる ・2階建てにもしやすい	大規模で工期が長い現場
近くの賃貸物件	・アパートや事務所を借りる ・設置や撤去の工事が要らない ・もとからある設備を使える	敷地に置く場所がない現場

※ユニットハウスもプレハブ建築の一種

レンタル会社で扱うユニットハウスの、主な型式のサイズは以下のとおりです。

会社・型式	坪数	外寸
アクティオ ユニバーサルハウス20型	2.0坪	1,800×3,740mm
アクティオ ユニバーサルハウス29型	2.9坪	1,900×4,590mm
アクティオ ユニバーサルハウス38型	3.8坪	2,200×5,540mm
ナガワ スーパーハウス SH-H4		2,300×5,450mm
ナガワ スーパーハウス SH-H6	5.1坪	2,300×7,250mm

※坪数は各社の公表値

出典：ユニバーサルハウス｜アクティオ／コンテナハウス｜レント

レイアウトは、置く部屋の数で決定します。事務作業部屋や会議部屋、更衣室、詰所を1棟にまとめるか、棟を分けるかなどで、要る広さが変わります。

また、職員が常に働く部屋の広さには事務所衛生基準規則2条の基準があり、設備が占める分を除いて1人あたり10㎥以上の空間が必要です。何人で使うかと置く部屋の数から、必要な広さを決めましょう。

現場事務所に必要な8つの設備

現場事務所は、主に以下の8つの設備で構成されます。

1. 事務作業部屋
2. 会議部屋
3. 駐車用スペース
4. 資材置き場
5. 詰所（休憩所）
6. 更衣室
7. 仮眠室
8. トイレ

8つの設備のうち、どれをどこまで置くかは、現場の規模や設置の目的によって変わります。

1. 事務作業部屋

事務作業部屋は、現場監督や施工管理者がデスクワークをする部屋です。工事に関する書類を作って管理するほか、スケジュールの調整や業者とのやり取りもします。

事務作業部屋には、デスクや椅子、パソコン・プリンターなどのオフィス機器を置くのが一般的です。パソコンでの作業が中心になるので、必要に応じてインターネット回線も手配します。

事務作業部屋は事務所衛生基準規則の「事務所」にあたるため、広さや換気、明るさに決まりがあります。主な基準を、以下の表にまとめました。

項目	基準
広さ	・1人あたり10㎥以上 ・設備の分と床から4m超の高さは数えない
換気	・開けられる窓などが床面積の20分の1以上 ・換気設備が十分なら不要
室温	・10℃以下なら暖房などで温める ・空調設備があれば18〜28℃・湿度40〜70%に努める
明るさ	・一般的な事務作業：300ルクス以上 ・付随的な事務作業：150ルクス以上

※事務所衛生基準規則2〜5条・10条
※「付随的な事務作業」とは、資料の袋詰めなど、文字を読み込んだり資料を細かく識別したりする必要のない事務作業を指す

出典：事務所衛生基準規則｜e-Gov法令検索

ユニットハウスを借りるときは、事務所で働く人数に対して広さや窓が足りるかを確かめてください。

2. 会議部屋

会議部屋は、施工管理者や関係者が打ち合わせをする部屋です。主に、以下のような用途に用いられます。

• 工事の進み具合の確認
• 問題点の共有
• 発注者や協力会社との会議

小さな現場では、事務作業部屋と兼ねることもあります。ですが社外の人も来る場合が多いので、専用の部屋を用意するのが一般的です。

会議部屋には、テーブルと椅子、ホワイトボードなどを設置します。部屋の広さは、会議に集まる人数に合わせて決定しましょう。

3. 駐車用スペース

現場事務所を設置するなら、工事車両や資材を運ぶトラック、職員の自家用車を停める駐車スペースが必要です。

建設現場の事務所は、公共交通機関で行きにくい場所にあることが多いのが特徴です。そのため、職員の車を停める場所も十分に確保しておいてください。

特に資材を運ぶトラックや作業車は、工事中に何度も出入りします。歩く人と車の通り道を分けておけば、駐車場での事故を防ぎやすくなるでしょう。

4. 資材置き場

資材置き場は、建設に使う資材や工具を保管する場所です。鉄骨やコンクリートブロックなどの大きな資材から、ネジやボルトなどの細かい部品まで管理します。

広さは、搬入する資材の量に合わせて確保します。屋外なら、雨や日差しで傷まないよう屋根付きの倉庫やコンテナを使うのが一般的です。

使う順に並べて整理しておけば、必要な資材を取り出しやすくなります。

5. 詰所（休憩所）

詰所は作業員が休憩する場所で、荷物置き場にもなります。工事の内容によっては加工作業のスペースと兼ねるので、休憩だけの場所より広さが必要です。

休憩の設備を設けること自体は努力義務ですが、暑さや寒さが厳しい作業場などでは義務になります。主な決まりは、以下のとおりです。

条件	決まり	区分
すべての作業場	休憩の設備を設けるよう努める	努力義務
・暑さや寒さ、湿気が著しい作業場 ・有害なガスや蒸気、粉じんが出る作業場	作業場の外に休憩の設備を設ける	義務
多量の汗をかく作業場	塩と飲料水を備える
・常時50人以上が働く ・または常時女性30人以上が働く	・横になれる休養室か休養所を設ける ・男性用と女性用に分ける

※事務所衛生基準規則19条・21条、労働安全衛生規則613条・614条・617条・618条

出典：労働安全衛生規則｜e-Gov法令検索／事務所衛生基準規則｜e-Gov法令検索

詰所にはエアコンやストーブなどの空調や、休憩用の椅子・テーブルを用意しましょう。特に、夏はエアコンと冷たい飲み水をそろえておくと、熱中症を防ぎやすくなります。

6. 更衣室

現場事務所には、作業員が作業服に着替えるための更衣室を置きます。大きな現場では多くの作業員が使うので、男女別に分けて置くのが望ましいです。

また、作業服が汚れたり濡れたりする業務では、更衣の設備などを設けることが義務になります。主な決まりは、以下の3つです。

条件	決まり
事務所として使う建物	・洗面設備を設ける ・作業服が汚れたり濡れたりするおそれのある人がいれば、更衣設備か作業服を乾かす設備も設ける
身体や作業服が汚れるおそれのある業務	次のうち業務に合うものを設ける ・洗眼や洗身、うがいの設備 ・更衣設備 ・洗濯の設備
作業服が著しく濡れる作業場	作業服を乾かす設備を設ける

※事務所衛生基準規則18条、労働安全衛生規則625条・626条

出典：労働安全衛生規則｜e-Gov法令検索／事務所衛生基準規則｜e-Gov法令検索

プライバシーを守るため、個別のスペースを設ける工夫も必要です。あわせて作業服や個人の荷物を入れるロッカーを置き、安全な管理を心がけましょう。

7. 仮眠室

仮眠室は、夜間の作業や長い時間の勤務がある現場で、作業員の健康を守るために置く部屋です。

夜勤で睡眠をとらせる現場や、勤務の途中に仮眠の時間がある現場では、仮眠の場所を設ける義務があります。主な決まりは、以下の3つです。

• 睡眠や仮眠に適した場所を設ける
• 男性用と女性用に分ける
• 寝具などの用品を備え、病気がうつらないようにする

仮眠室には簡易ベッドや布団、遮光カーテンなどを用意し、作業員が快適に眠れる環境を整えましょう。

8. トイレ

現場で人を働かせる事業者には、トイレを設ける義務があります。また、原則として男性用と女性用に分けることと、流水で手を洗える設備を設けることも必須です。

便房などの数は、同時に働く人数で決まります。主な基準は、以下のとおりです。

• 男性用の大便所：60人以内ごとに1つ以上
• 男性用の小便所：30人以内ごとに1つ以上
• 女性用の便所：20人以内ごとに1つ以上

同時に働く人が常時10人以内なら、男女で分けない独立した個室のトイレ1つでも足ります。現場事務所の中に置けないときは、仮設トイレをレンタルしましょう。

現場事務所を設置するための予算と費用の目安

現場事務所の主な費用は、置くときの設置費用と、使っている間の維持管理費用の2種類です。なお、公共工事の積算では、現場事務所の建物の費用は共通仮設費、事務用品費や通信交通費は現場管理費に分けて計上します。

それぞれ項目を分けて、詳しく解説します。

現場事務所の設置にかかる予算の目安

公式に料金を出しているサンケーハウスの例では、ユニットハウスの月額は2坪で13,200円、4坪で19,800円です。

現場事務所の広さは、工事の予算に合わせて決めることが多いです。広さごとの月額を、以下の表にまとめました。

会社・サイズ	月額
サンケーハウス ユニットハウス 2坪	13,200円
サンケーハウス ユニットハウス 3坪	16,500円
サンケーハウス ユニットハウス 4坪	19,800円

※2026年10月時点・税込。月額のほかに、初月の基本管理費と搬入・引き取りの運搬費がかかる

出典：ユニットハウスのレンタル｜サンケーハウス

アクティオやナガワ、日建リース工業などの大手は月額を公開しておらず、料金は見積もりで決まります。また、建物には原則として備品が付いていないため、テーブルや椅子などを導入する費用は別に必要です。

レンタル会社に見積もりを頼む前に、費用の相場をつかんでおくと比べやすくなります。プレハブ事務所のレンタル費用は、以下の記事で詳しく紹介しています。

関連記事：プレハブ事務所のレンタル費用はいくら？工事現場・仮設事務所のネット回線はどうする？

現場事務所の維持管理費用の目安

現場事務所を使っている間は、主に以下の4つの費用がかかります。

• 事務用品費：書類作成や通信に必要な文房具や機器の費用
• 通信費：電話やインターネットの利用料金
• 光熱費：電気・水道・ガスなどの基本的なインフラにかかる費用
• 人件費：現場事務所で働くスタッフの給与や福利厚生費用

4つのうち、公式の料金から目安を出せるのは通信費です。具体例として、NTTの光回線を使う場合の月額は、以下のとおりです。

使い方	月額の目安
インターネットと電話	・合計：6,490円＋プロバイダ料金 ・内訳：フレッツ光ネクスト5,940円とひかり電話550円
電話だけ	・ひかり電話ネクスト：2,750円 ※NTT東日本の場合

※2026年10月時点・税込。光回線は戸建て向けの料金。通話料やユニバーサルサービス料などは別

出典：フレッツ光 プラン一覧｜NTT東日本／フレッツ 光ネクスト 料金｜NTT西日本／ひかり電話 月額利用料｜NTT東日本／ひかり電話ネクスト 料金｜NTT東日本

通信費以外の3つは、現場ごとに金額が大きく変わります。働く人数が多いほど人件費や事務用品費がかさみ、光熱費は工期の長さや使う設備で変わります。

そのため、この3つは公式の料金から目安を出せません。見積もりを取るときに、内訳まで確かめておきましょう。

現場事務所の設置に必要な4つの書類と手続き

現場を開くときに提出が必要となる主な書類や手続きは、以下の4つです。

1. 適用事業報告書
2. 時間外・休日労働における協定届（36協定）
3. 就業規則届
4. 特定元方事業者の事業開始報告

どれが必要かは、働く人の数や働かせ方などの条件で決まります。

1. 適用事業報告書

建設現場は、原則としてそれぞれが独立した事業場として、適用事業報告書を所轄の労働基準監督署長に出す必要があります。

ただし、労務管理を本社や支店に任せている小さな現場は例外です。厚生労働省の通知では、その現場を管理する支店などとまとめて1つの事業場として扱います。

現場事務所で労働時間や賃金を管理する現場なら、労働者を1人でも雇って工事を始めたときに、適用事業報告書を速やかに提出しましょう。様式は、東京労働局の適用事業報告書で確かめられます。

自分の現場が報告の単位になるかを確かめ、開設するときに出し忘れないことが肝心です。

2. 時間外・休日労働における協定届（36協定）

以下のどちらかにあたる場合は、36協定を結んで事前に労働基準監督署へ届け出ます。

• 1日8時間・週40時間の法定労働時間を超えて働かせる
• 法定休日に働かせる

現場を開くだけで届出が要るわけではありません。ただ建設現場では、天候や工程の都合で時間外労働や休日出勤が発生することがあります。

この際、時間外・休日労働に関する協定届を出さずに働かせると、企業が罰則を受ける可能性があります。

建設業も、時間外労働の上限規制の対象です。時間外や休日に働かせる見込みがあるなら、着工前に36協定を結んで届け出ておきましょう。

3. 就業規則届

常時10人以上の労働者を雇う事業場は、就業規則を作り、所轄の労働基準監督署に届け出る必要があります。

就業規則に必ず書く内容は、以下の4つです。

• 始業・終業の時刻と休憩時間
• 休日・休暇
• 賃金の決め方と支払いの方法、締め日と支払日、昇給
• 退職・解雇に関する規定

退職手当や安全衛生などは、会社で定めをする場合に書き加えます。届け出るときは、労働者の代表に意見を聞き、その意見書を添えることも必須です。

届け出た就業規則は、現場事務所に掲示するなどして労働者がいつでも見られるようにしておきましょう。

4. 特定元方事業者の事業開始報告

元請と下請の作業員が同じ現場で働くときは、元請が作業を始めたあと速やかに、現場を管轄する労働基準監督署へ報告することが必要です。建設業などで仕事の一部を下請に出す元請を「特定元方事業者」と呼び、この報告の義務があります。

2026年4月1日の改正で、この下請の作業員には、労働者ではない一人親方なども含まれるようになりました。報告する主な事項は、以下のとおりです。

• 事業の種類と、事業場の名称・所在地
• 関係請負人の事業の種類と、事業場の名称・所在地
• 統括安全衛生責任者などを選任しなければならないときは、その旨と氏名

元請として現場を開くなら、この報告も適用事業報告書などと同じ時期に準備しましょう。ほかの書類とまとめて用意しておけば、出し忘れを防げます。

現場事務所に必要なもの（備品）をリストで確認

現場事務所の備品を、そろえ方ごとの3つのリストとアレンジの方法に分けて解説します。

• リース（レンタル）がおすすめの備品リスト
• 購入するのがおすすめの備品リスト
• 個人用の備品リスト
• 現場事務所に合わせた備品リストのアレンジ方法

必要な備品は地域や季節でも変わるので、リストを見ながら選んでください。

リース（レンタル）がおすすめの備品リスト

大型の備品は、リースかレンタルにするのがおすすめです。購入すると費用がかさむうえ、現場事務所を閉じるときの処分が大変になります。

リースやレンタルでそろえるべき備品は、以下のとおりです。

備品	備考
デスク・チェア	・両袖机 ・肘付きの回転椅子
会議用品	・長机 ・パイプ椅子 ・応接セット
収納用品	・扉付きのスチール書庫 ・カウンター保管庫 ・長靴が入る靴入れ ・物品用のアングル棚 ・スタッフ用ロッカー ・清掃用具用ロッカー
ホワイトボード	・無地や行事予定表のボード ・ホワイトボードマーカー
掃除機	現場の広さに合わせて選ぶ
飲料・食品関係	・電子レンジ ・冷蔵庫 ・電気ポットまたは電気ケトル ・ウォーターサーバー ・自動販売機 ・食器棚
シュレッダー	A3サイズ対応
冷暖房器具	エアコンやヒーターなど
通信機器	・電話機 ・複合機 ・トランシーバー
医薬品関係	・AED ・置き薬
防犯・防火用品	・消火器 ・防犯カメラなどのセキュリティシステム
安全・保安用品	・単管バリケード ・カラーコーンとコーンバー ・工事看板 ・フェンス
仮設トイレ	現場事務所の中にトイレを置けないとき

必要な数は、現場事務所の規模に合わせて調整してください。

リース・レンタルの会社には、エイトレントやオフィスコーポレーションなどがあります。会社ごとにサービス内容が違うので、比較してから選びましょう。

購入するのがおすすめの備品リスト

消耗品・日用品・文房具は、購入してそろえるのがおすすめです。使う回数が多いので、必要な量を先にそろえておくと開設後に困りません。

備品	備考
文房具	・大きいサイズの穴あけパンチ ・ラベルライター ・ペーパーカッター ・ラミネーター ・ブックエンド ・はさみ ・ホチキスと芯
文房具の消耗品	・インデックス ・ふせん ・のり ・コピー用紙 ・A3やA4やカード型のラミネートシート
PC・通信関連機器	・ネットワーク対応HDDのNAS ・LANケーブル ・電源タップ ・データ保存用のDVD-R
飲料・食品関係	・コーヒーメーカー ・紙コップとマドラー ・コーヒーと砂糖とミルク
時計・環境管理	・掛け時計 ・熱中症対策の温湿度計 ・熱中症対策キット
生活用品	・スリッパ ・靴べら ・掲示用マグネットやマグネットフック ・キーフック ・ハンガー
テープ類	・セロハンテープ ・メンディングテープ ・養生テープ ・布テープ
ファイル類	・A3やA4のバインダー ・紙ファイル ・キングファイル ・クリアファイル
クリップ類	・大中小のダブルクリップ ・大中小のゼムクリップ
予備品	・単1〜4の乾電池 ・ホース ・ブルーシート ・ビニールひも ・軍手
清掃用品	・ゴミ袋 ・ゴミ箱 ・食器用とトイレ用の洗剤 ・ちりとりとほうき ・ぞうきん ・ほこりとり ・食器用スポンジ ・トイレ用ブラシ
トイレ用品	・消臭剤 ・便座シート ・トイレットペーパー
衛生用品	・ウエットティッシュ ・ティッシュペーパー ・ハンドソープ ・除菌スプレーや除菌ジェル ・マスク
安全用品	・黄色回転灯 ・工事用黒板 ・チョーク ・輪留め ・安全チョッキ

消耗品や日用品は、ホームセンターや文房具店のほか、Amazonや楽天市場などのネット通販でもそろえられます。よく使うものは、すぐに足りなくならないよう多めに用意しておきましょう。

個人用の備品リスト

個人用の備品は、職員が一人ひとり自分用に持つものです。事務所で共有する消耗品とは分けて、人数分をそろえましょう。

備品	備考
パソコン	リースもできる
パソコン周辺機器	・ディスプレイ ・マウスとマウスパッド ・キーボード ・机上台
文房具	・シャープペンシルや鉛筆 ・ボールペン ・色ペンやマーカー ・マジック ・ペン立て ・メモ帳やノート
印鑑	書類への押印に使う
名刺入れ	取引先とのやり取りに備えて用意
電卓	事務作業で使う
工具類	ドライバーなど
靴	・安全靴 ・長靴
ヘルメット	現場作業用
服	・カッパ ・防寒着 ・空調服
カメラ	現場の記録や進捗管理に使う
スマホの充電器	急な充電切れに備えて常備

仕事の内容や現場の環境に合わせて、必要なもののみを選ぶのが基本です。

現場事務所に合わせた備品リストのアレンジ方法

必要な備品は、地域や季節、仕事内容などで変わります。備品リストはそのまま使わず、現場に合わせて足したり減らしたりしてください。

アレンジするときのポイントは、以下の4つです。

ポイント	用意するものの例
地域	・寒冷地：防寒具や暖房器具 ・暑い地域：扇風機や冷却グッズ
季節	・夏：熱中症対策用品 ・冬：加湿器や防寒対策の用品
業務内容	経理業務が多いなら、ファイルや文房具を充実させる
設備の有無	・仮眠室がある：寝具 ・更衣室がある：ロッカー

「必要な備品がわからない」「どんな仕様を選べばいいか迷う」という方は、リース・レンタル会社に相談する方法もあります。

なお、備品の表にある電話機や複合機のFAXを使うには、回線の手配も必要です。現場事務所のインターネットと電話は、以下の窓口から工期に合わせて申し込めます。

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現場事務所開設で忘れがちな3つの注意点

現場事務所を開設する際は、以下の3つの注意点を押さえておいてください。

1. 電気と水道のライフラインを確保する
2. 盗難に備えて防犯の設備を整える
3. インターネット回線は早めに手配する

電気や通信のように工事の予約が要るものは、着工の日程が決まったら早めに頼みましょう。

1. 電気と水道のライフラインを確保する

現場事務所で確保すべきライフラインは、水道と電気の2つです。

電気は、電力会社から仮設の電気を引き込むか、発電機を使います。水道は、水道局が指定した工事業者を通じて工事用の給水を申し込んでください。

電気と水道は、事務所を使い始める日に間に合うよう早めに頼みましょう。仮設の電気の引き込みの流れと費用は、以下の記事で詳しく紹介しています。

関連記事：仮設工事の電気引き込みとは？流れや費用相場、施工時の注意点を解説

2. 盗難に備えて防犯の設備を整える

工事現場は資材や機器が多く盗難のリスクが高いので、防犯の設備を整えましょう。人がいなくなる夜間や休日に備えて、いくつかの設備を組み合わせるのが基本です。主な防犯の設備は、以下のとおりです。

• 防犯カメラ：不審者の出入りを記録し、侵入をためらわせる
• センサーライト：夜間に人が近づくと点灯して知らせる
• 鍵付きの資材庫やコンテナ：工具や資材をしまっておく
• フェンスや仮囲い：関係者以外が現場に入りにくくする
• 警備会社の機械警備：異常を感知すると警備員が駆けつける

防犯カメラをインターネット回線につなげば、離れた場所からも映像を確かめられます。

3. インターネット回線は早めに手配する

多くの現場事務所ではインターネットが必要です。最近の現場事務所では、以下のようにインターネットを使う業務が増えています。

• 作業予定表を作り、本部へメールで送る
• クラウド型の会計ソフトを使う
• オンライン会議や資料の共有

工事までにかかる日数は、物件の状態で変わります。番地がない新築やNTTに住所の登録がない物件は、工事まで3〜4週間が目安です。弊社の取次窓口の実績をもとに、物件の状態ごとの目安を以下の表にまとめました。

物件の状態	工事までの目安
設備が入っている建物	2〜3週間
番地がない新築・NTTに住所の登録がない物件	3〜4週間
現場調査が入る物件	1〜1.5か月＋調査の期間

※弊社の取次実績にもとづく目安

現場では備品や設備に意識が向き、通信の手配は後回しになりがちです。焦って直前に契約すると、料金の高い回線や不安定な回線を選んでしまうおそれがあります。

だからこそ、着工の日程が決まったら余裕を持って申し込みましょう。申し込む前に回線の種類と使う期間を決めておけば、手続きがスムーズに進みます。

現場事務所の電話とインターネットをどう選ぶかは以下の記事でもまとめているので、あわせてご覧ください。

関連記事：工事現場事務所の仮設電話（固定電話）とインターネット利用に最適な方法は？

以下の窓口なら、短期で解約したときの解約金・違約金を全額負担して、指定の口座に振り込んでもらえます。工事は約1時間で立ち会いが必要で、土日・祝日の工事は別に3,300円かかります。開通までは早くても2週間〜1か月ほどみておきましょう。

申し込みから解約までサポートしてもらえるので、ぜひお気軽にご相談ください。電話なら、0120-425-442でも受け付けています。

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現場事務所についてよくある質問

現場事務所に関するよくある質問をまとめました。

現場事務所のプレハブに建築確認（確認申請）は必要ですか？

工事を施工するために現場に設ける仮設事務所なら、建築確認は要りません。プレハブやユニットハウスを置くときも、建築基準法85条2項により、同じく建築確認は要りません。

ただし、防火地域・準防火地域で延べ面積が50㎡を超えるものには、屋根の防火性能を定めた建築基準法62条が適用されます。置く場所がこの地域にあたるかは、市区町村の都市計画図で確かめましょう。

現場事務所を置くときに消防署への届出は必要ですか？

市町村の火災予防条例で決まっていれば、消防署への届出が要ります。届出の名前と期限は、市町村によって違う点に注意してください。

例えば堺市では、「工事を施工するための現場に設ける事務所等の届出書」を設置の3日前までに出します。届出が要るかわからないときは、現場事務所を置く場所の消防署に問い合わせてください。

現場事務所とあわせて用意する看板（掲示物）は何ですか？

工事の現場では届出とは別に、法律で決められた掲示物を見やすい場所に掲げる必要があります。法定看板とも呼ばれ、主な掲示物は以下の4つです。

• 建設業の許可票
• 労災保険関係成立票
• 施工体系図
• 建築確認の表示

施工体系図は、公共工事なら下請に出すだけで必ず要ります。民間工事では下請に出す金額の合計が5,000万円以上、建築一式工事なら8,000万円以上のときに要ります。

掲げるものは元請・下請の立場や工事の内容で変わるので、着工前に確認が必要です。

まとめ：現場事務所のインターネットは短期契約できるNTTの光回線がおすすめ

現場事務所でインターネットを使うなら、短期契約できるNTTの光回線がおすすめです。本部とのメールやオンライン会議も、現場事務所からやり取りできます。

回線のほかにも、現場事務所を開くまでに押さえておきたいことを以下の5つにまとめました。

• 現場事務所そのものに設置の義務はない
• トイレの設置は義務
• 現場に置く仮設の事務所なら建築確認は要らない
• 労働基準監督署への届出は条件に応じて必要
• 電気や通信は着工の日程が決まったら早めに頼む

なかでも通信の手配は、備品や設備の準備に追われて後回しになりがちです。直前に申し込むと開設の日に間に合わない場合もあるので、注意が必要です。

本記事で紹介している窓口なら、短期で解約したときの解約金・違約金を全額負担してもらえます。工期が短い現場でも、解約のときの費用を気にせずに申し込めます。

着工の日程が決まったら、以下の窓口から相談してみてください。

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