携帯やスマホと違い固定電話を申し込む機会はあまりないため、何にいくらかかるか分わかりづらいです。
ただわからないからと言って言われるままに契約してしまうと、後から思わぬ高額の請求が来てしまっては大変です。
中には一部の悪い事業者のトラブルもあり、固定電話新規の費用はどのくらい必要か、事前に把握することが重要となります。
この記事ではNTT西日本の固定電話新規の費用や申し込みに必要なものを紹介します。
固定電話をお考えの人はぜひ参考にしてください。
ntt西日本で固定電話新規で利用したいけど費用はどれくらいかかるの?
NTT西日本で固定電話新規で契約をする場合、電話の種類により費用が変わってきます。
NTT西日本で展開する固定電話には2種類あり、一つは従来のアナログ回線を使う加入電話、もう一つは光ファイバーのインターネット回線を使うひかり電話です。
この2種類の電話の違いは通信方式の違いもありますが、もう一つ大きな違いは設置負担金です。
加入電話を導入する際は設置負担金と呼ばれる初期費用が39,600円(税込)必要となります。設置負担金は加入権とも呼ばれるもので、昔に比べ安くなって来てはいますが4万円近い初期負担はなかなか大変です。
その点ひかり電話なら設置負担金不要で導入が可能です。加入電話とひかり電話の初期費用の違いを見ていきましょう。
加入電話とひかり電話の初期費用の比較
NTT西日本の加入電話とひかり電話の初期費用を比べてみました。
固定電話を導入するのにいくら必要かチェックしてみてください。
内容 | ひかり電話 | 加入電話 |
契約料 | 880円 | 880円 |
設置負担金 | 0円 | 39,600円 |
初期工事費用 | 16,500円~19,800円 | 11,330円~ |
事務登録手数料 | 3,300円 | – |
合計 | 20,680円~23,980円 | 51,810円~ |
ひかり電話と加入電話は契約料は同じです。工事費に関しては、電話を導入する建物の違いにより変わってきます。
ひかり電話は工事費と事務登録手数料がかかり合計は20,680円~23,980円です。それに対し加入電話は、工事費と事務登録手数料があまりかかりませんが、加入権を合わせると51,810円~とひかり電話の2倍以上になっています。
また加入電話は時間と距離で通話料が変わるのに対し、ひかり電話は相手が固定電話なら一律で8.8円と把握しやすい料金になっています。
ビジネス利用でもご家庭で利用するにも、導入がしやすいひかり電話がおすすめです。
ただあまりに料金に差があると、「ひかり電話は安いから品質が悪いのかも?」という疑問も出てくるのではないでしょうか。
加入電話とひかり電話、品質は変わらない
大切なお仕事や家族で使う電話なので、できれば良いものを使いたいですね。安かろう悪かろうでは困ってしまいます。
結論から言うと、加入電話とひかり電話の品質は変わらないのでご安心ください。今まで通り快適に使えます。
電話番号は東京なら「03」大阪なら「06」のように地域に合うものを使うことができて、緊急通報や時報なども使えます。
そのためここ数年では加入電話よりひかり電話の方が契約数も多く、ひかり電話が一般的になりつつあります。
加入電話は廃止される?
ひかり電話など通信技術が発達し、加入電話のシェアは一時期の3分の1までに減少しました。
加入電話の契約数は減っていますが通信網の維持費がかかるため、今まで通りに維持することが難しくなってきています。
総務省では2025年1月までに、現在のアナログ回線の加入電話IP網に移行することを予定しており、そのため加入電話は実質廃止されるのではないかと言われています。
なお加入電話は廃止されてもIP網に移行するため、全く使えなくなるわけではありません。
加入電話はすぐ廃止されるわけではないですが、ゆくゆくはIP網に移行することから、主流であるひかり電話を選ぶことをおすすめします。
どこへ頼んでも固定電話を引く料金は同じ?
固定電話の申込み代理店はネットで検索すればたくさん出てきます。そのため「他のとこならもっと安くなるのでは?」という疑問もあるのではないでしょうか。
ひかり電話の工事費や初期費用は、NTT西日本が決めた料金のため申込み窓口が違っても初期費用は変わりません。ひかり電話を導入して初めての請求の時に、工事費などの初期費用が請求となります。
そのため利用するのならできるだけ早めのお問い合わせがおすすめです。電話が開通するまでに一ヶ月程度かかるため、申込みが遅れると使いたい時に使えないということになってしまいます。
対応が早く、故障時のサポートもしっかりした窓口を選ぶことをおすすめします。
ひかり電話はビジネス利用でもメリットは多い
ひかり電話はビジネスで利用される人にもぴったりなメリットが多いです。費用の削減やスムーズな仕事に役立つでしょう。
お仕事で固定電話をお考えの人はぜひご覧ください。
マイナンバー・ダブルチャンネルで復す番号の取得がお得
お仕事で電話を使う際、部署によって番号を使い分けや、FAXと電話で番号を分けたいという人もいるでしょう。
その場合は、マイナンバーを使えば月額110円(税込)で最大5つまで番号の取得が可能です。最初に契約した電話番号と一つと、追加が4つまでできて、最大で5つまで番号を持つことができます。
それぞれの番号に基本料金がかかってくるので注意しましょう。
マイナンバーで取得した複数の電話を同時に使いたい時は、月額220円(税込)のダブルチャンネルに加入が必要です。
ダブルチャンネルは2回線同時に通話が可能なサービスで、2つの部署で同時に通話をする、FAXを受信しながら電話を受けるといったことが可能です。
ビジネス以外でも、2世帯住宅など複数の番号が欲しいご家庭でもマイナンバーとダブルチャンネルはおすすめです。
ひかり電話オフィスプランでビジネスホンも使える
支店があり、社員の数もお多い中小企業では、ひかり電話オフィスプランも選べます。
最大で8チャネル(同時通話数)32番号まで追加が可能で、グループ通話定額を使えばグループ登録した同じ契約者の回線同士の通話が無料になります。
また、NTT西日本ではビジネスフォンもサポートもしています。
この機会に事業を大きく広げたいという人は、オフィスプランをチェックしてみてください。
ナンバーディスプレイが加入電話に比べて安い
スマホではかかってきた相手の電話番号がわかるのが当たり前となっています。そのため固定電話でも相手の番号がわかったほうが安心ですね。
固定電話ではかかってきた相手の電話番号を知るためには、ナンバーディスプレイというオプショに入る必要があります。
ナンバーディスプレイはビジネス利用で加入電話なら月額1320円(税込)なのですが、ひかり電話ならビジネス利用でも440円(税込)で使えます。
オプション料金は毎月支払うものなので、安いのは嬉しいメリットです。
法人名義で請求書を発行できる
通信会社やクレジットカードなど、最近は紙の請求書を発行しない会社が増えました。
でも法人の場合経理の都合上、紙の請求書があったほうがスムーズに処理できるメリットがあります。
NTT西日本では法人名義で紙の請求書を発行できるので、たくさんの法人利用の方にも選ばれています。
請求書を発行するためには、発行手数料として毎月165円(税込)が別途必要なので覚えておきましょう。
なお料金明細だけであれば、Myビリングから無料で確認が可能です。MyビリングはNTTの通信サービスをお使いの人が使えるweb明細サービスで、ネットから毎月の明細の確認ができます。
印刷して保管することもできますので、請求書の必要ない人はMyビリングが便利です。
プロバイダを追加すればインターネットも使える
ひかり電話はインターネット回線を使う電話です。そのためプロバイダを追加するだけでインターネットも使うことができます。
仕事をする上で電話と同じくらいインターネットも大切で、インターネットを使わず仕事をする会社は少ないのではないでしょうか。
加入電話なら別途インターネットも申し込む必要がありますが、ひかり電話ならインターネットと電話をまとめて申込み、管理できます。
インターネットも固定電話も国内大手のNTT西日本にまかせれば、安心して仕事ができるでしょう。
ひかり電話の固定電話新規利用には何が必要?
NTT西日本の固定電話申込みには、契約者を確認する書類が必要です。名前が書かれている、公的機関が発行する書類を準備しましょう。
具体的には以下の書類があります。
個人 | 運転免許証・パスポートなど |
法人 | 戸籍簿謄本など |
NTT西日本の公式サイトには「運転免許証など」と書かれているため、お手持ちの本人確認書類が使えるかわからない人は、NTTに問い合わせてみると良いでしょう。
固定電話をお考えなら早めの申込みがおすすめ
NTT西日本の固定電話申し込みの際、費用を節約するにはひかり電話がおすすめです。
加入電話なら設置負担金がかかりますが、ひかり電話は加入権が必要ないため導入もしやすくなっています。
加入電話ならインターネットの加入が別途必要ですが、ひかり電話ならインターネットとまとめて管理することもでき、その分月々の負担も軽くなります。
ひかり電話の電話番号発行と工事は予約制となっているため、設置をお考えの人は早めの申込みがおすすめです。
申し込んでから使えるようになるまでには一ヶ月前後かかりますが、引っ越しシーズンや春先はさらに時間がかかることも予想されます。
使いたい時に電話の導入が間に合わないことになっては大変なので、ぜひ早めに検討してみてくださいね。