引越し先へ郵便物を転送させる方法について徹底解説！

引越しの際に必要な手続きの中に、「郵便局への転送届の提出（日本郵便の転送サービスへの申し込み）」があります。

役所に転出・転入届を提出していても、引越し後に旧居に郵便物が届いてしまうことがあるのです。

仕事の書類やクレジットカードの通知など、重要な書類が旧居に届いては大変です。

しかし、転送サービスに申し込んでおけば、旧居宛ての郵便物を新居へ届けてもらえるようになります。

そこでこのページでは、「引越し先へ郵便物を転送させる方法」について徹底解説します。

引越し後旧居に郵便物が届かないようにしよう

引越し後は、知り合いに引っ越したことを知らせたり、通販サイトやクレジットカードなどのサービスに登録している住所を変更したりするかと思います。

しかし、それでも旧居に郵便物が届いてしまう場合があります。

自分が転送サービスへの申し込みを忘れている場合はもちろん、発送元が引っ越したことを忘れて以前の住所に送ってしまえば、郵便物は旧居に届けられてしまいます。

「役所に転居・転入届を提出しているのになぜ旧居に届いてしまうの？」と疑問に思うかもしれませんが、実は役所と郵便局は転居などの情報は共有していません。

そのため、郵便局に引っ越したことを直接お知らせする必要があります。

そのお知らせというのが、冒頭でも触れた「郵便局への転送届の提出」です。

郵便局に転居届を提出することで、引越し先への郵便転送サービスを利用できるようになります。

転送は通常の郵便だけでなく、日本郵便が行なっているサービスの「ゆうメール」や「ゆうパック」などにも対応しています。

郵便転送サービスは、就職などで実家を離れ一人暮らしを始める場合はもちろん、家族全員での引越しにも対応しています。

家族全員で引っ越す場合は家族全員の名前を、自分だけが実家を離れる場合は自分の名前のみを転居届に記入すればOKです。

つまり、転居届に名前を記載した本人の郵便物のみが引越し先に届けられるということです。

引越し先へ郵便物を転送する手続きが必要

日本郵便の転送サービスへ申し込むには、以下の3つの方法があります。

どの申し込みの方法も手数料は無料で、転送サービス自体も全国無料で利用できます。

また、この3つの方法について、以下で詳しく解説していきます。

ウェブから転送サービスを申し込むことが可能

日本郵便が提供しているウェブサイト「e転居」から、転送サービスに申し込むことができます。

 e転居はPCとスマートフォンの両方に対応していますが、それぞれ手続きを行うページが若干異なるので注意してください。

どちらのページでも、基本的にはガイダンスに沿って必要事項を記入していけばOKです。

なお、手続きでメールアドレスを記載する項目がありますが、パソコン用のページでは携帯電話用（キャリア）のメールアドレスが使用できません。

 Gmailなどのインターネットメールのアドレスを使う必要があります。

また、本人確認のために「転居届受付確認センター」電話をする必要があります。

そのため、パソコンから申し込む場合であっても、電話を用意しておきましょう。

稀なケースですが、本人確認を電話ではなく日本郵便の係員が旧居や新居に訪問して行う場合もあります。

e転居サービスについて詳しい動画もご用意いたしましたのでこちらもご覧ください。

窓口から転送サービスを申し込むことが可能

郵便局の窓口から直接転送サービスに申し込むことも可能です。

窓口に備えられている「転居届」に必要事項を記載して提出してください。

転居届を提出する際は、本人確認ができる書類と旧住所が確認できる書類が必要になるので、忘れずに用意しておきましょう。

本人確認ができる書類の例：

• 運転免許証

• パスポート

• 健康保険証

• 在留カード（旧：外国人登録証明書）＋外国パスポート

• マイナンバーカード

旧住所が確認できる書類の例：

• 運転免許証

• パスポート

• 住民基本台帳カード

• 住民票

郵便局に備えられている転居届で申し込むことが可能

上記の「転居届」に必要事項を記入し、最寄りのポストに投函することでも申し込みが可能です。

転居届には切手の貼り付けや記入は必要ありません。

転居届を受け取りに窓口まで行くので、基本的にはその場で直接提出すればいいのですが、必要書類を忘れてしまった場合はこの方法で後日提出することができます。

郵送で転居届を申し込む場合は、

のいずれかが本人確認のために行われます。

転居届を出して終わりではないので、忘れずに対応しましょう。

転送されない物もあるので注意

郵便局に転居届を出すことで、郵便局のサービスで配達される物でしたら全て転送してもらえるようになります。
手紙やハガキだけではなく、ゆうパックなどももちろん転送対象です。
ただし、差出人が「転送不要」と記載した物は転送されません。

また、郵便局のサービス以外で届く物も転送されませんのでご注意ください。
ヤマト運輸、佐川急便により配達される物、アマゾンで購入した商品などがそれにあたります。

ヤマト運輸に関しては、宅急便転居転送サービスがあります。
宅急便、宅急便コンパクト、ネコポス、クール多急便などの主要なサービスは転送されますが、クロネコDM便などは転送の対象外となっています。
こちらも引越しの際は活用したいサービスです。

郵便局に転居届を出しても転送されない物と対処方法を詳しく解説

転送サービスの料金は？期間は？

転送サービスは、申し込んでから1年間、無料で郵便物を転送してもらうことが可能です。

また、1年が経過しても再度転居届を提出することで、もう1年期間を延長できます。この場合も延長料は発生せず、サービス料は無料です。

郵便物の転送期間延長について、さらに詳しく知りたい場合はこちらをご覧ください。
⇨ 郵便物の転送は期間延長できる？申し込み方法は？

転送サービスは申し込みの際に、「転送開始希望日」を指定することができます。

ただし、申し込んでからすぐにサービスが始まるわけではないので注意してください。

申込日からだいたい3～7日ほどで転送サービスが始まります。

そのため、転送サービス開始までの時間差を考え、余裕を持って早めに申し込みを済ませておくことをお勧めします。

サービス開始前余裕があれば、引越し予定日と転送開始希望日を合わせられるためです。

転送サービス利用時の注意点

最後に、転送サービスを利用するにあたって気をつけるべき注意点をご紹介します。

引越しで慌ただしい中、余計なトラブルを増やさないためにもよく確認しておきましょう。

①転送サービスに申し込んでいるのに郵便物が転送されない

転送サービスでよくあるトラブルが、「サービスに申し込んでいるのに郵便物が転送されない」というケースです。

これには2つの原因が考えられ、1つは郵便物に「転送不要」と書かれていた場合、もう1つは転送サービス開始前に郵便物が届いてしまった場合です。

転送不要の表記がある郵便物は「転送不要郵便物」と呼ばれ、新居へ転送されず差出人へ返送されるシステムになっています。

転送不要郵便物とはどういったものかと言うと、基本的には個人情報などが記載された重要書類が該当します。

例えば以下のような郵便物です。

引越し後に上記のような重要書類が届かない場合は、郵便局ではなく差出人へ連絡してください。

②転送サービスの期限は申込日から1年

先程ご紹介したように、転送サービスの期限は1年間ですが、これはサービス開始日から1年間ではないので注意してください。

期限がカウントされるのは「申し込み日から」です。

ここを勘違いしていると自分が思っているよりも早く転送サービスが終了してしまう可能性があるので、必ず申し込み日を確認しておきましょう。

郵便局で手続きをしても転送されない配達物に注意

上記の手続きで転送されるようになるのはあくまでも郵便局のサービスの物のみです。
別の宅配会社が配達する荷物やメール便などは、誤って配達されてしまうか、受取人不明により差出人に戻されてしまいます。
amazonで注文した商品も注意が必要です。必ずユーザー情報を変更いたしましょう。
ヤマト運輸に関しては、郵便局と同様に転送の届出を出すことができます。

宅配便の転送に関してはこちらのコラムに詳しく記載されていますので参考にしてください。
⇨宅配便は別の場所に転送できるの？引越し時に転居届は出せる？

まとめ：引越し先へ郵便物を転送させる方法について徹底解説！

いかがでしたか？

引越しの際は様々な手続きがあって混乱するかと思いますが、郵便物の転送サービスも忘れずに申し込んでおく必要があるということでした。

特に、引っ越して間もない頃は重要な書類が届くことが多いです。

それらが旧居に届けられてしまうと、いろいろと大変になってしまいます。

また、申し込みが遅いと、引っ越してすぐに郵便物を受け取ることができなくなってしまいます。

 郵便物の転送サービスへの申し込みはそれほど手間のかかるものではないので、引越し前に余裕を持って済ませておきましょう。